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「富岳」飛沫拡散を計算 “座り位置”で飛沫5倍に

https://news.yahoo.co.jp/articles/61dd6d1fd1694af4bda68c1eaff60761b786ea3a

2020/10/13(火) 12:05 テレ朝ニュース

 スーパーコンピューター「富岳」を使った新型コロナ感染リスクの検証で、飲食店で隣同士に座って会話した場合は正面で会話するよりも5倍の飛沫(ひまつ)を浴びることが分かりました。  富岳が4人が飲食店で1分程度話をした場合を計算した飛沫の広がり方です。理化学研究所のチームリーダーを務める神戸大学の坪倉誠教授によりますと、感染者が横に座っていて話をした場合は、正面に座った場合の5倍の飛沫を受けることが分かりました。さらに、飛沫そのものも湿度が低ければ低いほど、下に落ちずに空中に漂う量が急激に増えることが分かりました。湿度30%の場合は、60%の場合の2倍以上の飛沫が1.8メートル先まで到達したということです。また、コンサートホールなどで、合唱をする場合は飛沫は直進するため前方の人ほどリスクが高まるほか、合唱で生まれた気流によって飛沫がより遠くまで届くということです。

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コロナ「野放し」の集団免疫戦略は非倫理的 WHOが警告

https://news.yahoo.co.jp/articles/ad3d331bd0e3219c31d40548afaa890c1da3a3db

2020/10/13(火) 3:46 jj.com

【AFP=時事】世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム・ゲブレイェスス(Tedros Adhanom Ghebreyesus)事務局長は12日、新型コロナウイルス対策として一部の人々が提唱している、感染拡大を容認して「集団免疫」の獲得を目指す戦略について、「非倫理的」だとして警鐘を鳴らした。 【図解】新型コロナウイルス、現在の感染者・死者数(12日午後8時時点)  テドロス氏はインターネット上で開いた記者会見で、「集団免疫はワクチン接種に関して使われる概念であり、ある集団がワクチン接種の閾(しきい)値に達すると特定のウイルスから保護されるというもの」と指摘。例として、麻疹(はしか)では人口の95%がワクチンを接種すれば残りの5%がウイルスから保護されると説明。ポリオではこの閾値は推定80%だとした。  さらに「集団免疫はウイルスから人々を守ることで獲得されるもので、ウイルスに人々をさらすことで獲得されるものではない」とし、「集団免疫が感染症発生、ましてやパンデミック(世界的な大流行)に対応する上での戦略として使われたことは公衆衛生史上、一度もない」と強調。  世界の新型ウイルス感染者が3750万人を超え、死者が100万人に達している現状では、集団免疫の自然獲得に頼ることは「科学的にも倫理的にも問題がある」と言明し、「われわれが完全に理解していない危険なウイルスを野放しにするのは非倫理的だ。選択肢にはならない」と断言した。【翻訳編集】 AFPBB News

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インフル患者数、1000分の1以下に…コロナ対策で異例の少なさ

https://news.yahoo.co.jp/articles/13d4c37051ac8752f090ef00f1ad6d88447387be

2020/9/14(月) 22:49配信 読売新聞オンライン

 インフルエンザの患者数が昨年の同時期に比べて1000分の1以下という低い水準になっている。厚生労働省が公表した今季初の患者数のまとめによると、全国約5000か所の医療機関からの報告数が6日までの1週間で3人にとどまった。新型コロナウイルス対策で手指消毒やマスク着用の徹底など、国民の衛生意識の高まりが影響しているとみられる。  厚労省によると、8月31日~9月6日の1週間に岐阜、大阪、沖縄で1人ずつ報告があった。昨年の同時期は、沖縄で大流行が起こっていたこともあり、3813人だった。例年も9月初旬に数百人の患者が報告される傾向があり、今季は異例の少なさだ。  インフルエンザは通常、1月から2月にかけてピークを迎える。厚労省の担当者は「新型コロナの予防のために実践している対策はインフルエンザにも効果がある。引き続き予防の取り組みを徹底してほしい」と呼びかけている。

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新型コロナ「2類相当」見直しへ 首相、28日にも対策パッケージ表明 入院、重症者に特化

https://news.yahoo.co.jp/articles/1f321f8dec9aef8eeae41b46ee0b36e9e7984f82

2020/8/26(水) 6:57配信 産経新聞

 政府が今秋以降のインフルエンザの流行に備え、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた新たな対策パッケージを策定することが25日、分かった。介護施設の検査強化に乗り出すほか、医療提供体制についても、感染者のうち無症状や軽症者は宿泊施設か自宅療養とする方向で見直すことも検討する。今後、インフルによる発熱患者の増加が予想される中、新型コロナで重症化リスクが高い高齢者などに医療資源を集中させる狙いがある。 【表】新型コロナは「2類相当」感染症法の分類  早ければ今月末にも新型コロナ感染症対策本部会合で決定する。安倍晋三首相が記者会見を開き、パッケージの狙いについて説明することも検討している。  対策パッケージには、病院や保健所など医療従事者だけでなく、介護事業者など高齢者施設の職員に対するPCR検査体制の強化や検査機器の整備拡充などが盛り込まれる見通し。  新型コロナの感染拡大に関する最新の知見では、陽性反応が出た患者のうち、高齢者や基礎疾患がある人は重症化しやすい一方、40代以下は無症状か軽症の人が多い。ただ、新型コロナは感染症法上の指定感染症に指定され、患者に入院勧告する「2類相当」に位置づけられている。このため医療機関では陽性反応が出た患者は症状が軽くても入院措置となるケースが多い。  現在は新型コロナ患者向けの病床数は確保できている。だが、インフルの流行期に発熱などを訴える患者が医療機関に殺到すれば、新型コロナの患者の受け入れ可能な病床数が不足したり、新型コロナの集団感染が発生するリスクが高まり、医療現場が混乱するおそれがある。指定感染症の運用のあり方を見直し、高齢者など重症化する可能性が高い患者への治療体制を手厚くしたい考えだ。

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感染症法上「2類相当」の新型コロナ、位置付け議論へ…緩和も検討

https://www.msn.com/ja-jp/news/national/感染症法上「%ef%bc%92類相当」の新型コロナ、位置付け議論へ…緩和も検討/ar-BB18l7by

2020/08/25 14:23 読売新聞 msnニュース

 新型コロナウイルスの感染症対策を検討する厚生労働省の助言機関は、新型コロナを感染症法上の「2類相当」とする現在の位置付けについて、議論を始めることを決めた。同法による規制の必要性と課題を整理したうえで、政府の対策分科会に報告する。

 政府は2月、新型コロナについて、国民の生命や健康に重大な影響を与える恐れがある「指定感染症」に指定した。感染症法は、引き起こす症状の重さや感染力などに応じて各感染症を、基本的に5段階で区分している。新型コロナは、結核や重症急性呼吸器症候群(SARS)などが属する2類相当として、症状のある人に対する入院勧告や、就業制限といった規制のほか、治療費を公費で負担するなどの措置が取れるようにした。無症状者の入院措置など、1類相当の規制も一部行ってきた。

 しかし、新型コロナは当初は死亡率が高いとみられていたものの、6月以降、軽症や無症状の感染者が多くなってきた。有識者から「軽症者でも入院することが病床不足の原因になっている」などと、厳しい規制の緩和を求める意見があり、助言機関は、2類相当とする区分の妥当性や措置の必要性を検討することにした。

 西村経済再生相は24日の分科会後の記者会見で、「問題意識を共有している。検討を急ぎたい」と語った。

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香港男性がコロナ再感染、2種類のウイルス株確認 世界初の実証

https://news.yahoo.co.jp/articles/110bb56195df0633748b07508f21ed696e2ea018

2020/8/25(火) 1:23配信 ロイター

香港 24日 ロイター] – 香港大学の研究者は24日、新型コロナウイルス感染症から回復した男性が4カ月半後に再感染したことを確認したと発表した。実証された再感染のケースとしては世界初。研究者は、集団免疫が獲得されても、ウイルスの流行が継続する可能性を示唆しているとの見方を示した。 研究によると、香港の男性(33)は4月、コロナ感染症から回復し退院。しかし、今月15日、英国経由でスペインから香港に戻った際、コロナ検査で陽性が判明した。2回目の感染では1回目とは異なるコロナウイルス株に感染しており、無症状だったという。 研究者は「ワクチン接種に意味がないことを示しているわけではない」と強調。「ワクチン接種と自然感染を通じた免疫獲得は異なる可能性がある」とし、「ワクチンの効果を見極めるため、臨床の結果を待つ必要がある」と述べた。 中国の疫学専門家は5月、同国での再感染率が暫定ベースで5─15%と発表していた。 世界保健機関(WHO)の伝染病学者は、香港で示されたケースを踏まえて結論を急ぐ必要はないと、慎重な見方を示した。英国の専門家もロイターに対し、単一の観察結果から根拠ある推論に導くことは困難とコメントした。

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大阪で“全国最多”65人が重症…背景に何が?

https://news.yahoo.co.jp/articles/41a5f2cb6e82a0c8fdf943f6d03dbc5e18203938

2020/8/18(火) 23:30配信 テレ朝ニュース

18日も西日本を中心に危険な暑さとなりました。全国で一番暑かったのは、宮崎県都城市と高知県四万十市の39.4度。都城は、観測史上1位を記録しました。全国で観測史上1位の値を更新した地点は19カ所で、そのうち18カ所が九州でした。先月の豪雨で、甚大な被害が出た熊本県人吉市の最高気温は37.0度。猛暑日のなか、県内の高校から生徒がボランティアに訪れ、汗を流しました。市のボランティアセンターによりますと、連日の猛暑で、手が足りていないといいます。東京都心も気温が上がり、最高気温は、34.3度でした。また、新型コロナウイルスの新たな感染者は207人と、2日ぶりに200人を超えました。 今、最も感染状況が懸念されているのが大阪府です。18日に確認された感染者は185人で東京に比べると少ないものの、重症者の急増が問題となっています。東京都の重症者の数は7月下旬以降、大きく増加はしていませんが、大阪府はこの期間に急増。4週間で14倍にも伸びました。大阪府は、重症者の定義を、人工呼吸器を装着している人、もしくは、集中治療室で治療を受けている人としている一方、東京都は集中治療室での治療を含めていないため、単純に比較はできないものの、吉村知事も「大阪は重症者が多い」と認めています。 大阪で重症者が急増している要因として指摘されているのが、重症化リスクの高い高齢者施設でのクラスターです。7月下旬以降、高齢者施設12カ所でクラスターが発生。17日時点で感染者の数は159人に上っています。ただ、高齢者施設だけの問題ではありません。感染経路不明の人が重症者になっているといいます。実際、感染者のうち60代以上の高齢者は、先月は9%だったのが、今月は20%に増加しています。さらに、感染が確認された時点で、すでに重症化している人が決して少なくありません。7月以降に重症となった人のうち、実に4割を超えています。吉村知事は、PCR検査が足りていないという認識はしていませんが、大阪府医師会の茂松茂人会長は、「(検査を)お願いをしても、1日~2日待たされることがあるので、まだすぐには受けられる状態ではない」としています。 大阪府にある重症者用の病床188床のうち、使用されているのは37%。少し余裕があるようにもみえますが、一部は現在、一般病床に転換しているため、今すぐ使えるのは113床。62%が埋まっていることになります。大阪府は医療機関に対し、使える病床を150床まで引き上げるよう要請しています。その一方で、吉村知事は、繁華街ミナミの一部の飲食店などに現在要請している休業や時短営業について、期限となっている今月20日以降、延長しない方針を明らかにしました。 こうしたなか、感染者が重症化するかどうかを予測する研究が始まっています。研究グループは、軽症の患者41人から尿を採取。体内の酸素が少なくなると尿に多く出るたんぱく質『L-FABP』の量と症状の変化を調べました。1週間後、たんぱく質の量が多かった13人のうち、8人の症状が悪化。そのうち2人は人工呼吸器が必要なほど重症化しました。一方、たんぱく質の量が正常だった28人のうち、症状が悪化したのは1人だけで、重症化した人はいませんでした。

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コロナ死者じわり増加 感染者数はピークと尾身氏

https://news.yahoo.co.jp/articles/13c7e2dd9d527da6d2bccd74b4f6c4de2727b3ba

2020/8/20(木) 19:12配信 KYODO

 新型コロナウイルスに感染後、死亡する人の数が10人を超える日が続くなど、流行「第2波」による死者の増加が目立ち始めた。愛知、大阪、沖縄など、東京以外での流行地で顕著なのが特徴だ。新規の感染者に関しては政府新型コロナ感染症対策分科会の尾身茂会長が20日、日本感染症学会の講演で「全国的に見るとだいたいピークに達したというのが私たちの読み」との見解を示した。だが、重症化しやすい高齢の感染者は増えており、引き続き警戒が必要だ。 【動画解説】「夜の街」対策なぜできない? 止まらぬコロナ感染

 感染者累計は横浜のクルーズ船を含めて約6万人。6月末以降を流行の第2波と考えた場合、感染者数は約4万2千人で全体の3分の2以上を占める。

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新型コロナ、19年夏に発生していた可能性 研究

https://www.jiji.com/jc/article?k=20200610040179a&g=afp&utm_source=yahoo&utm_medium=referral&utm_campaign=link_back_edit_vb

2020年06月10日15時40分 jiji.com

【ワシントンAFP=時事】中国・武漢市内の病院の訪問者数、および新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の症状に関する同市からのインターネット検索数の急増から、2019年8月には新型コロナウイルスの流行が始まっていた可能性があることが分かった。米ボストン大学とハーバード大学の研究チームの予備調査で示唆された。(写真は資料写真)

米コロナ、8月下旬に「第2波」 10月までに死者17万人―米大予測

 査読のある専門誌にはまだ掲載されていない今回の研究論文は、比較的新しい分野である「デジタル伝染病学」に基づいている。
 ボストン大のイレーン・ゾイジー氏率いる研究チームは、2018年1月から2020年4月に撮影した武漢市の衛星写真111枚を分析。また、中国のインターネット検索エンジン百度で特定の症状が検索された頻度も調べた。
 研究チームによると、武漢市内の病院の駐車場に止められた車の数が「2019年8月から急増し始め」、その数は「2019年12月にピークを迎えた」という。
 また百度については、「せき」の検索数は例年のインフルエンザの流行に合わせて増加していたため、よりCOVID-19に特有の症状とされる「下痢」の検索数を調べた。この結果、8月に増加がみられたことが分かった。これはこれまでのインフルエンザの流行時期にはみられなかった現象であるとともに、せきの検索データとも異なったという。
 COVID-19では呼吸器の症状が最も一般的とされているが、今回の研究は下痢が「市中感染において重要な役割を果たした可能性がある」と示唆している。
 研究チームは、今回のデータが新型コロナウイルスと明確に関連していることを確認することはできなかったが、別の研究結果を支持するものであると結論付けている。著者らは「今回の調査結果は新型コロナウイルスが中国南部で自然発生し、武漢市で集団感染が起こった時には既に広まっていた可能性があるとする仮説を裏付けるものである」と指摘している。【翻訳編集AFPBBNews】
〔AFP=時事〕

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新型コロナ、首都圏ほぼ全員“既感染”!? 日本の死者が欧米より少ない要因の一つに「集団免疫説」 専門家の新抗体検査で明らかに

https://news.yahoo.co.jp/articles/0ae8e5f8dd82912343d449db15df8782dee36ca8

2020/8/17(月) 16:56配信 夕刊フジ

 日本の新型コロナウイルス感染による死者や重症者が欧米に比べて少ない要因の一つとして浮上する「集団免疫説」。その解明に光明か。東京理科大学の村上康文教授らは、新開発の検査システムを用いた首都圏での抗体検査で、従来の結果を大きく上回る数値が出たと明らかにした。注目すべきは、陽性が出なかった例を含む検体のほとんどで、すでに何らかのコロナウイルスに感染している「既感染」を示す反応があったことだ。免疫を獲得している可能性があるというのだ。 【画像】抗体検査のイメージ  抗体定量検査システムは、村上氏が設立したベンチャー企業が、民間企業の協力を得て開発した。  13日に東京都内で記者会見を開いた村上氏らによると、5~8月に東京など首都圏からボランティアで集めた10~80代から362検体を採取した。今回の検査では複数の抗原を用いるなどして精度を高めたところ、約1・9%で陽性の結果が出たという。  厚生労働省が実施した抗体検査では、東京の抗体保有率は0・10%で、これに比べるとはるかに高い水準だ。東京の人口比でみると、公表された累計感染者数(13日時点で1万6680人)より大幅に多い約26・6万人が、すでに新型コロナに感染していると推測できる。  だが、一般に「集団免疫」が成立するには少なくとも60~70%の抗体保有が必要とされる。2%弱程度では圧倒的に少ないようにも思えるが、村上氏は陽性の水準に届かなかったものも含めて、ほぼ全ての検体で抗体の反応があったと明かす。  免疫グロブリン(Ig)と呼ばれる抗体には複数の種類があり、抗体検査の際、初感染では「IgM抗体」のシグナルが最初に上がり、遅れて「IgG抗体」が上がるとされるが、今回の検査では「ほぼ例外なく、IgMとIgGが同時に上がった」と村上氏。  村上氏は、両者のシグナルが同時に上がった場合、「既感染(過去のコロナウイルス感染)」を意味すると説明。それが新型コロナウイルスによるものか、過去のコロナウイルスによる「交差反応」かなど、原因の解明については今後の課題としている。  会見では、順天堂大学の奥村康(こう)特任教授(免疫学)もビデオメッセージで、今回の検査結果について、「微量の抗体でもポジティブに考えていいと思う」とコメントした。  奥村氏は、免疫には、体内にある「自然免疫」と、ウイルスなど外敵と戦うことで構築される「獲得免疫」の2つがあるとしたうえで、獲得免疫を軍隊に例え、「集団免疫は軍隊の総力、抗体はミサイルにあたる。ただ、ミサイルはなくとも軍は訓練されている場合、測る指標はない。抗体が引っかからなくとも免疫はある」と強調した。  前出の村上氏は今回の検査結果を踏まえたうえで、今後のとるべきコロナ対策についてこう提言する。  「高齢者の場合、いったん重症化したら1カ月の入院になるので、病院が埋まってしまう。高齢者をどうしたら守れるかということに重点を置いて方策をやるべきだろうと考える」  一方、会見に同席した九州大学の藤野武彦名誉教授(健康科学)は、「自然免疫」の観点から、ストレス不安と自然免疫の低下を媒介する「脳疲労」の概念を解説した。  「ストレス不安があると自然免疫は低下し、ウイルスに感染しやすくなる。コロナ不安や経済危機自体が免疫を劣化させるので、臨機応変にコロナに対応しなければならない」と警鐘を鳴らした。  【主な新型コロナウイルスの検査方法】  「抗体検査」は、新型コロナウイルス感染から一定期間たった後に体内にできる抗体を、少量の血液から検出する。症状が出ない場合や病院に行かないまま回復した例を含めて、過去にどのくらいの人が感染したのかを把握するのに役立つとされる。  現在国内で主に使われているのは「PCR法」。鼻の奥を綿棒でこすって採取した粘液などに含まれているウイルスに特有の遺伝子配列を、専用装置で増やして検出する。確認されれば陽性となる。  このほか、インフルエンザの迅速診断で使われているような、ウイルス特有のタンパク質にくっつく物質を使って患者の検体からウイルスを見つける「抗原検査」がある。