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2021/1/10(日) 20:52 産経新聞
感染力が強いとされる新型コロナの変異ウイルスが国内に流入した場合、数カ月後に爆発的な感染拡大を起こす可能性が高いことが１０日、東京大大学院の飯野雄一教授（生物科学）のシミュレーションで分かった。国内では英国と南アフリカの変異ウイルスへの感染が計３０人確認され、うち２３人は空港検疫で見つかったが、７人は入国後の陽性確認や国内での感染が発覚。飯野氏は「数人の流入でも相当危うい。緊急事態宣言再発令の機会に、感染拡大を確実に抑える必要がある」と警戒を促している。（伊藤真呂武） 【イラスト解説】英国のコロナウイルス変異種のしくみ 英国の変異ウイルスは、従来の１・７倍感染力が強いとされる。同国では昨年９月に見つかり、すでに従来ウイルスを上回る新規感染者が出ている。現時点で日本国内の感染者数を推定するのは困難とみられる。 飯野氏は従来ウイルスが蔓延（まんえん）した状態で、変異ウイルスが国内に流入した想定で、１日当たりの新規感染者数の推移を分析した。 流入時に従来ウイルス約３００人、変異ウイルス１０人だった場合、４カ月後に新規感染者数は計約１千人になるが、半年後には約２千人に拡大、この時点で変異ウイルスが従来ウイルスを逆転する。 同じ条件で変異ウイルスが１００人で始まった場合には、４カ月後に変異ウイルスが大半を占め、新規感染者が約３千人に、半年後には約１万３千人に膨れ上がることが推計された。 全員が人との接触を５０％減らすことで感染を抑制できるが、短期間で止めるとすぐに増加に転じることも判明。十分に抑えるには、数カ月以上削減を継続する必要がある。飯野氏は「変異ウイルスをこれ以上流入させないために、空港検疫の強化を徹底することも重要だ」と強調する。 今回の宣言下では、飲食店の時短営業やイベントの人数制限、テレワークの徹底などが求められる。飯野氏は「変異ウイルスが流入していた場合は、より強い規制が必要。７５％の接触削減を行えば、５０％削減した場合より短期間で同等の減少効果が得られる」と指摘する。一方、東京都で先週２千人を超える新規感染者が出た日が相次いだことを踏まえ、「全体的にこのシミュレーションより感染拡大傾向が前倒しになる可能性がある」としている。